情報商材の被害が急増している。被害を未然に防ぐ方法と販売する時に気をつけるべき点とは?

こんにちは!どんぶっちです!

2018年8月9日の中日新聞に「情報商材被害が急増」という記事がありました。

詳しい内容を知りたい方は、下記にリンクを貼ってありますので、読んでみて下さい。
※2019/6/2時点で記事が無くなっています。

今、僕がやっているネットビジネスも情報商材ビジネスです。

情報商材ビジネスで被害と書かれると、なんだか悲しい気持ちになります。

今回は、情報商材で被害が出る前に、未然に防ぐ為に何ができるかを考えてみました。

目次

情報商材って何?

疑問に思うキャリアウーマン
まず、情報商材についてしっかりと理解をしていくことが大事です。

情報商材とは、今までビジネスをやって成功した手法、ノウハウを情報商品として販売したものが、情報商品です。

ざっくり言いますと、「成功した人のノウハウや情報」 をお金を出して購入するというものです。

具体的には、有料のセミナーとか資格取得講座、家庭教師とかですね。

 

何で被害が出るの?

はてなマークを持つキャリアウーマン
被害が出る多くの理由として、情報商材のキャッチフレーズと内容の格差が激しいということが上げられます。

例えば、「ワンクリックするだけで、◯◯万円稼げちゃう!」とか、「1ヶ月で結果が出ます!」とかのキャッチフレーズがあります。

情報商材を購入する人にとっては、そんなフレーズを目にするので、楽して稼げるということを認識します。

しかし、実際に蓋を開けたら、ワンクリックで〇〇円稼げる仕組みを作らなければいけなかったり、1ヶ月で結果が出なかったりするんです。

そうなると、情報商材を販売している人と購入した人の信用が無くなります。

信用が無くなれば、情報商品は詐欺だとか、効果が出ないと言われてしまうんです。

情報商材を販売する側は、過度なキャッチフレーズを出したりしない様にすることが大事です。

当たり前のことですが、情報商材を販売する時は、「ウソをつかない。」「約束を守る。」この2点を徹底すべきです。

 

情報商材被害を未然に防ぐためにすべきこと

被害者側が気をつける点

情報商材の被害は、被害者側にも問題があります。

語弊があるといけませんが、騙される方が悪いということではありません。

情報商材を購入する時に、購入者との信頼関係があるかどうかが重要なんです。

例えば、販売者側の情報をしっかりと確認していますでしょうか?

今は、インターネットで何でも調べられる時代です。

販売者側の情報をしっかりと調べることもできます。

それをせずに、よくわからない販売者から情報商材を購入すれば、被害に合うリスクが間違いなく大きくなります。

そうならない為に、販売者側の情報をしっかりと調べましょう。

情報が分からなければ、その情報商材に手を出すのはやめるという判断が大事です。

もし、販売者の情報を調べるのもできないのであれば、情報商材を専門で扱っているASPがあります。

そのASPはインフォトップです。

心配であれば、インフォトップから情報商材を購入する様にしましょう。

大手のASPですから、詐欺の様な情報商材を扱っていることはありませんので、リスクは少ないです。

こちらからインフォトップに移動できます⇒インフォトップ

 

販売者側が気をつけること

販売者側が気をつける点は、購入者との関係をしっかりと作ることです。

情報商材は目に見えないものなので、購入者もすごく不安があると思います。

そんな中で、商品を販売するんですから、購入者一人ひとりとしっかりと向き合って、関係づくりをしていくことが大事です。

それを可能にするマーケティングがDRM(ダイレクトレスポンスマーケティング)です。

しっかりと、DRMを活用して、購入者と信頼関係を築いて行きましょう。

そして、情報商材のキャッチフレーズを過度にしないことです。

約束を守る、ウソをつかない、そんな当たり前のことを実行していきましょう。

 

まとめ

まとめを伝える女の子
では、今回のコンテンツをまとめます。

情報商材被害を未然に防ぐためにすべきこと


【購入者側が気をつけること】
・販売者側の情報を確認して、信用できるか判断
・リスク回避でインフォトップから商材を購入する


【販売者側が気をつけるべきこと】
・購入者と信頼関係をしっかりと築くDRMを活用する
・ウソをつかない
・過度なキャッチフレーズをつけない

 

まとめは以上です。

 

終わりに

今回の新聞記事を見て、他人事では無いと思いました。

僕も情報商材を扱っている者として、被害者を出さないようにするべきだと思いますし、僕が販売している商品で誰かを悲しませる様なことをしたくありません。

僕は、社会に疑問をもったり、社会に関わるのが苦手な方、僕と同じうつ病で苦しんでいる方をサポートしたいと思って、自分のノウハウを商品化しました。

なので、被害に合われた方も、情報商材を販売している方も、新聞記事に書いてあるような情報商材が、全てでは無いと思って頂きたいです。

僕にとって、情報商材は新しい働き方の可能性を示してくれた大切なものです。

被害が急増より、情報商材が普通の商品として受け入れられる様に、僕自身の信用も上げていきます。

 

 

それでは、今回はこれで。

今回も閲覧頂きありがとうございました。

 



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